階層別研修とは?研修目的や内容を理解して、組織のレベルを底上げし、業績アップを目指そう!
多くの企業で実施されている階層別研修。最近では、新人研修を話題性のあるものにして志望者を増やす企業もあるほどです。しかし、カリキュラムが毎年変わることなく恒例行事化してしまっているところもあるのではないでしょうか。
・自社に階層別研修を導入しようと考えている
・すでに階層別研修を行っているが、効果が薄くなっているように感じる
・それぞれの階層にあった研修内容をブラッシュアップしたい
などのお悩みをお持ちの経営者や研修担当者に向けて、階層別研修の基本からそれぞれの階層に合った研修カリキュラムなどについて解説します。
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階層別研修とは
階層別研修とは、社員の勤続年数や役割などで社員を階層(主に6つ)に分けて、それぞれの段階にあった知識やスキルを身につける研修です。研修の名前は、「新入社員研修」「フォローアップ研修」「中堅社員研修」「管理職研修」など組織や企業によって異なります。
また、組織・企業によっては「新入社員研修」には力を入れるけれど、2年目以降は行っていないというところも少なくありません。
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階層別研修の目的
階層別研修は、各階層の社員に、必要なスキルや知識を習得させることで、会社全体の底上げを行うことが目的です。そのため、階層ごとに研修目的を設定し、プログラムを組み、実施することが重要です。
組織・企業によって研修目的は異なりますが、主に次のような目的が挙げられています。
必要な知識・スキルの習得・底上げ
階層別研修は、対象者が昇進などによって階層が変わる際に実施されることが多いです。階層が変わると求められる知識やスキルが変わるため、OJTだけでなく座学で時間をとって学習することが重要です。
研修では、その階層で必要な知識やスキルの習得、マインドの醸成、これまでに培った経験やスキルを活かすための底上げを行います。
階層が上がることによって、周囲からの期待やプレッシャーは大きくなりがちです。そんな中で、階層にふさわしいパフォーマンスができること、自分のマインドコントロールをきっちりとできるようになることが階層研修の目的となります。
従業員の自主性を高める
研修では、各階層に求められる知識やスキルを学ぶだけでなく、業務内容や業務に対する意義を理解しておくことで、従業員一人ひとりが自主性を高めることが期待できます。
従業員の現状や今後の方向性を把握する
階層別研修は、従業員の現状を把握する良い機会になります。細かい部分は従業員ごとに異なりますが、「全体的に足りない部分はどこか」「伸ばせるところはどこか」を把握し、研修カリキュラムの修正や流れの改善を行うことができます。
研修は、常に自社の状況に合わせて変化させていくことが重要です。研修を担当している方は、実際に行われている中に参加したりアンケートなどを活用しながら、空気感や今後に必要になりそうなことなどをリサーチするよう心がけましょう。
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階層別研修のメリット
階層別研修を行うメリットには、どのようなものがあるのでしょうか。様々な視点から整理しておきましょう。
必要なスキルや知識の習得ができる
階層別研修では、それぞれのタイミングに合ったスキルや知識を伝えることで、無理なくスキルアップを行うことができます。また、普段の業務では得られなかった考え方やモノの見方を理解すること、他者と意見などを交流することによって、より深く知識等を身につけることができるようになります。
人材教育のコスト削減が可能な研修
人材教育は、コストがかかってしまうというイメージがあるのではないでしょうか。しかし、階層別研修では経験年数などでグループ化した従業員全員に合わせたカリキュラムを行うことできます。そのため、研修の進め方などをマニュアル化してしまえば、自社の状況や時代に合わせて変化させるだけで良いので、コストを抑えることが可能です。
仕事に対するモチベーションアップ
階層別研修は、同じ立場や経験年数の従業員が関わります。同じような悩みなどを持つ者同士が話す機会もあるため、思わぬところで解決の糸口が見えたり「自分にはどれくらいのスキルがあるのか」「これから何を身につけていけば良いのか」を理解するきっかけにもなるため、モチベーションの向上にもつながります。
離職率の低下
新人研修や若手研修では、同期入社の社員が集合する機会にもあります。普段はなかなか顔を合わせることのない同世代の仲間と日ごろの悩みを相談したり、解決策を練る時間などを作り、同期の繋がりを強化することで会社への所属意識も高まり離職率の低下にも貢献します。
互いに、日ごろの頑張りや、仕事への想い・考えを伝えあうことで、やる気が高まったり、元気が出る社員もいます。
「求める人材像」の整理ができる
階層別研修を実施するには、それぞれの階層において「どういった人材を求めているのか」「どういった人材になってほしいのか」を理解した上でカリキュラムを考えなければいけません。
そのため、組織の現状などを把握した上で「この階層にはどういった知識やスキルが必要か」「何が足りていないか」など、自社として求める人材像を整理する機会になります。
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階層別研修体系図とは
階層別研修体系図とは、階層別に求められる役割やスキル、目標、研修内容などを明確化した図です。自社にあった研修カリキュラムを組むためには、この図が欠かせません。計画的かつ効果的な研修を企画・運営するために、時間をかけて作るようにしましょう。
下記にて、「研修体系」と「教育体系」についても、説明します。
教育の全体像・全研修をマップにしたものが「研修体系」、
自社の社員育成プログラムそのものを「教育体系」と捉えると理解しやすいですよ。
研修体系とは
研修体系とは、自社で行う研修の全体像であり、階層ごとに必要とされる技術などを習得させるために、構成されたプログラムやカリキュラムのことを指します。
各部署などで必要な技術・知識を習得させ、自社が求める人材としてレベルアップしてもらうために研修を行います。これらの研修は、各研修がそれぞれ独立しているわけではなく、研修カリキュラムが関連しあっているケースが多くあり、継続性が重要となります。会社の状況・社会のトレンドを鑑みて、定期的に見直して自社の現状に即しているかを考えることも必要です。
なお、求職者が数多くの企業から志望する企業を絞る要因として、「研修がしっかりしているかどうか」ということもあるようです。研修体系が整っているかどうかは、人材募集を行う企業にとっては重要な要素にもなっています。
教育体系とは
研修体系と似た言葉で、「教育体系」があります。
教育体系とは、自社で実施する研修・教育の位置付けを示した「見取り図」のようなものです。従業員一人ひとりが研修を受ける目的やゴールを意識して、モチベーションを高く保ったまま最後までやり遂げられるような情報をわかりやすく示しています。教育体系には、「求める人材像や組織像」「人材開発方針」「研修メニュー」などを示すことが一般的です。
ガイアシステムが実施する「ナレキャン」のカリキュラム一覧
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階層別研修と選抜研修の違い
階層別研修は、よく「選抜研修」と混同してしまいがちです。ですが、実はそれぞれには明確な違いがあります。
階層別研修は、それぞれの従業員が「その立場(役割)」になってから業務との関連性などを意識しつつスキルや知識を高めてもらうために行うものです。つまり、その階層になると全員が参加するものであり、従業員同士のコミュニケーションアップなども期待できるため、会社全体の「底上げ」を行うことが期待できます。
選抜研修は、「会社から選ばれた優秀な人材」が少しでも早く上の階層に上がるために必要なスキルや知識を身につけるためのものであり、全員が受けるわけではありません。
選抜研修では、上の階層(役職などの立場につく)になるためのものであることから、戦略的かつ意識的に研修を行う必要があります。また、選ばれた従業員は「なぜ自分が選ばれたのか」をしっかり理解し、前向きに研修を受けてもらう必要があるため、会社としての思いや熱量を伝えることが重要です。
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階層別研修の種類
階層別研修は、「新入社員研修」や「管理職研修」など、主に5つの段階があります。それぞれの研修について解説します。
新入社員研修
新入社員研修は、学生から社会人への意識を切り替えることを目的として行います。社会人として必要な自覚やマナー、近年問題視されているSNSでの炎上問題など、インターネットリテラシーを含め様々なことを学ぶ必要があります。
また、会社の経営方針や理念などを上司などから伝えてもらったりエピソードトークなどを聞くことで、より理解を深めたり新しい発見や目標を見つけることなどが期待できます。
なお、中途入社した社員については、同じ新入社員とはいえ経験していることに差があったり即戦力として働くことを期待されていることもあるため、別の階層の研修に参加してもらうことも有効です。状況に応じて、柔軟に対応するようにしましょう。
主な研修内容
・一般研修(ビジネスマインド、マナー、コミュニケーション、PCソフト活用法など)
・職種別(販売、営業、エンジニアなど)
若手社員研修
若手社員研修は、主に20代や入社して2〜5年目の社員が対象です。
組織の戦力として必要な知識やスキルを身につけ、主体的に業務をこなしたりすること、新人や後輩を引っ張っていくマインドを身につけることが求められます。また、自分のマインドやモチベーションのコントロール、ストレスマネジメントなどのセルフケアに関するスキルも重要です。
主な研修内容
・OAスキル
・マインド(主体性、セルフケア)
・ストレスマネジメント
・ロジカルシンキング
中堅社員研修
中堅社員は、企業によって年齢の幅や立ち位置が異なります。主に、入社5年以上で管理職などの役職についていない従業員が対象になることが多い研修です。年齢層の幅が広いことも特徴の1つ。
管理職ではないとはいえ、チームリーダーやサブリーダーとしての役割を持つ人が多くいるため、コミュニケーションスキルや目標達成のための課題解決スキルを身につける・高める内容があります。また、扱う情報は重要なものが増えてくるため、コンプライアンスに関することも学び、遵守することが求められます。
主な研修内容
・課題解決スキル
・セルフマネジメント
・リーダーシップ
・組織運営
・コンプライアンス
管理職研修
管理職は、他の階層と違って昇進・任命されるタイミングが異なります。年齢などはあまり関係なく、経験値や身につけたいスキルによって内容が変化します。
例えば、新人管理職であれば「管理職としての心構え」や「管理能力の向上」がメインとなります。
経験を積んでいる管理職を対象にするならば「組織マネジメント」や「計画の立案や実行」、「部門経営」など、どんどん専門性高く、深い内容になっていきます。
管理職研修では、チーム全体をまとめ上げたり士気を高めることは当然のこと、自分のメンタルコントロールに関するカリキュラムの準備が必要です。
主な研修内容
・リスクマネジメント
・経営関連知識
・生産性向上スキル
・組織マネジメント
・ファシリテーション
取締役(経営幹部)研修
経営幹部研修は、法律に関する知識や経営分析、財務戦略や企業倫理など高度な内容を学ぶ研修です。社内で研修を進められる人材がいないケースが多いため、経営者に対する研修やセミナーを主催する企業などに委託することがほとんどです。
経営幹部の育成は、それぞれが多忙であるためリソースが足りないことや、マネジメントに注力していることなどが要因となりなかなか進まないという課題が多く見られます。計画性を持って、長期的な目線で研修を計画することが重要です。
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効果的な研修を企画・運営をする、具体的な手法
効果的な階層別研修を行うためには、毎年同じカリキュラムを続けるような「恒例行事」を避け、モチベーションを高く持って取り組むことができる内容・運営が重要です。
研修がマンネリ化してしまうと、先輩や上司から「どうせ今年も同じ内容だろうけど」と事前に様々なことを聞いてしまい、マイナスイメージを持って研修に臨む可能性があります。
以下のようなことを意識・実行することで、このようなマイナスイメージのない研修を企画・運営しましょう。
現在の研修内容や課題を洗い出す
階層別研修は、常に「自社の状況にあっているか」を考えながらカリキュラムを検討していく必要があります。現在、自社はどのような課題を抱えているのか、その課題をクリアするための人材はどう育成するべきかを考え、内容をブラッシュアップさせていきます。
ただし、全ての内容をブラッシュアップしていくわけではなく、自社の理念やマインドなど「変わらず伝えていきたいこと」と「変化させていくべきこと」を明確にしながら、どのような研修が自社をより良くしていくのかを考えることが大切です。
また、「今年は何をするのか」「去年は⚫︎⚫︎をやったらしいが、今年はどうか?」など、受講者がワクワクしながら前向きに参加できるような仕組みづくりを心がけましょう。
自社の状況に合わせたカリキュラムを組む
前述した通り、階層別研修は自社の課題に合わせて必要なスキルを身につけてもらったり、将来的に必要になるであろう人材を育てるために行います。そのため、オリジナルのカリキュラムやスケジュールを作ることが理想です。
しかし、研修の内製化は決して簡単なことではなく、時間もコストもかかります。そのため、まずは外部に委託して、研修してくれる講師などに自社の現状を相談しながら自社にあったカリキュラムを組んでもらうと良いでしょう。
モチベーション高く受け続けることができるようサポートする
研修は、内容がわからなかったり「置いて行かれている」と感じると、モチベーションが下がってしまいます。
研修後のアンケートやメールなどを使った質問受付などの仕組みを準備しておき、外部委託をしている場合には外部講師と、内部であれば研修担当スタッフと受講者をつなぐことが大切です。
研修はオーダーメイドが効果的!
今回は、階層別研修の目的やそれぞれの階層別研修の内容や必要なことに関して解説しました。
自社に合わせたオーダーメイド研修を
本コラムの全体を通じてお伝えしたことは、「自社の現状にあった研修カリキュラムが大切」ということでした。階層別研修のカリキュラムを見直すと、自然と自社の課題に向き合う機会が生まれます。「今後、どのような人材が欲しいのか」「どのようなスキルを持った人が必要か」を考えることで、カリキュラムの内容を変更したり資格取得のサポートをするといった方向性も見えてきます。
結果として、無駄のないカリキュラムを組むことができ、参加する従業員の負担も減らせます。
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